近年「能登半島地震」、「東日本大地震」、｢熊本地震｣および｢阪神淡路地震｣などのマグニチュード7を越える大地震が日本各地で発生しています。
東海地域にも、｢東海・東南海・南海地震｣が近いうちに発生することが危惧されています。
人身や各種構造物の被害を軽減するために、当社では「耐震診断・対策工法の検討」を提案しています。
また、現在、わが国では更新時期を迎える社会資本が増大しています。
そのため、社会資本の維持管理やライフサイクルコスト(LCC)導入の重要性が注目を集めています。
構造物の劣化が激しくなってからの補修や更新に取りかかる「事後保全」から脱却し、アセットマネジメントを導入して、劣化の進展を防ぐ「予防保全」へと対応を変更する必要があります。
「スクラップアンドビルト」の時代は終わりました。当社では、構造物の調査・劣化診断を行い、最適なリニューアル計画を提案しています。